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その原因はいろいろなことが考えられます。埋蔵文化財が出てきた、埋められていた古い井戸に基礎が当たったなどの土地が特殊な場合の他、梅雨の時期や台風などの悪天候続きで遅れることもあります。しかし、いちばん多いのは、部分部分の工期が少しずつズルズルとずれ込むというもの。工期は、最初からゆとりを持ってスケジュールを組むほうがよいでしょう。
予算オーバーの原因のひとつに「追加工事」が挙げられます。工事中に現場を見て収納を増やしたり、床材を変更してしまうような場合、すでに購入した材料が無駄になったり、工事が終わった箇所を壊してやり直さなければならないといった事態になるからです。このような事態を図面、材料、設備等を入念にちぇっくしておく必要があります。さらに、工事請負契約時に再度確認をしておきましょう。
「建築条件付き」とは、購入する土地に、あらかじめ建物を建築する施工業者が定められていることをいいます。その場合、土地だけの分譲よりも安いといわれています。すでに間取りが決まっていることもありますが、間取りを選ぶことのできる「自由設計」の場合もあります。
自分で選んだ施工業者にしたいという方には不向きですが、交渉次第で建築条件付きを外してもらえることも。ただし、土地の価格は高くなるのが一般的です。
正方形や長方形といった整形の土地であれば、間取りの規制も少なく設計しやすいのは事実です。一方、狭小地や三角形、旗竿状(入り口が狭く、奥に敷地が広がっている旗のような形状の土地)の変形地は、デメリットも多いことから価格が割合手ごろです。
そうした土地も、設計の工夫によって暮らしやすい家になる可能性もありますが、規格型住宅のハウスメーカーなどでは断られる場合もあるので、購入前に依頼先に相談をしたほうが賢明です。
水害、地震、土砂崩れ・・・。確実に水害や地震に遭わない土地を探し出すのは不可能ですが、土砂崩れの起こりやすい土地をある程度予測することはできるでしょう。山やガケを削って切り土をしたところ、土地をかさ上げした盛り土の土地がそれ。
都市計画法では、市街化区域内をさらに用途地域に分けて規制することで、環境を保全したり、利便の増進を図っています。建物の建ぺい率と容積率はその用途地域によって数値が定められています。
「定期借地権」とは「ある一定の期間(通常は50年)土地を占有できるが、その期間が過ぎたら元の所有者に更地で変換しなければいけない」というもの。土地を買い取る場合に比べて初期費用は少なくて済みますが、建てた家を解体しなければならず、家を財産として残すことができません。